情報公開

令和2年度　国際学院埼玉短期大学

教育情報

学則

学修成果

各学科・専攻課程ごとの学修成果について

短期大学生の学力の質保証という点を基盤に、学生の学修成果を絶えずモニターしながら学修成果の向上・充実を図る必要がある。現在の学修成果の判定は、記述、口述、論文、実技等の試験に合格した学生に対し、所定の単位を認定している。学業成績の判定は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの５段階で表し、Ｃ以上を合格としている。成績の判定にあたっては、授業概要（シラバス）記載の学修目標及び評価の方法に沿って授業担当教員が判断し、評価の客観性を維持している。より具体的かつ明確に学生個人の学修達成度を確認することを目的として、履修した成績を「グレード・ポイント・アベレージ制度」（以下「ＧＰＡ制度」）を用いて換算するという方法を導入している。
このＧＰＡ制度を用い、個々の学生は、前後期の学修成果の比較に用いることが出来る。
また、各授業においては、プレテスト・ポストテストを導入し、学修成果の向上比較に用い、その結果は学生にフィードバックされている。
以下に学科、専攻課程毎の学修成果を記載する。

  • 幼児保育学科
    人間形成の基盤が作られる大切な時期にある幼児に、直接触れ合うのが保育者である。さまざまな環境で育ち、違った個性を持つ子ども一人ひとりに限りなく愛情を注げる保育者となるために、本学科では専門知識・技能の修得はもちろん、幅広い視野・知識・技能をもった人材の育成にも力を注いでいる。また、子どもと直接触れ合うことも大切であるが、保護者に対しても正しくコミュニケーションでき、適切なアドバイスができるスペシャリストとなることを学修成果とする。

  • 健康栄養学科　食物栄養専攻
    健康と栄養に関する知識と指導力を総合的に学び、幅広い専門性と人間力を備えた人材を育てる専攻である。健康づくりの基本となる「栄養、運動、休養」について、ヒトの体の仕組みから健康と病気に関わる食事、メンタルな部分までの生活習慣の影響を学ぶ。
    これら3つの基本理論と実践を学ぶことで、生活習慣病など健康上の諸問題を解明し、健康と栄養の管理ができるスペシャリストとなることを学修成果とする。

  • 健康栄養学科　調理製菓専攻
    健康と高度な調理師に関する知識と技術を総合的に学び、幅広い専門性と人間力、さらに新時代に求められる豊かな教養と国際感覚を備えた人材を育てる専攻である。社会のニーズに対応できる食育推進と調理専門的知識を修得することで健康増進に貢献でき、調理学の進歩に対応できるスペシャリストとなることを学修成果とする。

  • 専攻科

  • 幼児保育専攻
    近年の家庭、社会の変化が子どもの生活習慣、人格、能力、精神発達等に影響を及ぼしており、このような社会状況の変化に合わせて、保育者には日々の保育活動の中で、各種の新しい課題の研究が求められ、より高度な知識、技能が必要になっている。
    幼児保育専攻では、幼児教育に関わる専門教科や指導・援助に関する技能、広い視野から研究を深めるための関連科目を学ぶ。さらに家族援助論と臨床心理学を基礎として、より高度な幼児教育相談にも対応できる優れた保育者となることを学修成果とする。

  • 健康栄養専攻
    高齢社会の進展に伴い、保健・医療や社会福祉の場において、管理栄養士の需要が増大し、職場も多様化している。このような分野では、広い視野に立って活躍できる学際的知識をもった管理栄養士の養成が求められている。健康栄養専攻では、健康や病気に関わるライフスタイルの改善及び、臨床心理学・臨床栄養学、栄養カウンセリング等、多彩な教育内容を設け、栄養指導の専門家やライフスタイルのコンサルタント、企業の研究職として幅広い分野で活躍する人材となることを学修成果とする。

  • 高度調理師専攻
    豊かな教養を持ち、健康や調理に関わる専門知識と技能を有する調理師の養成が求められている。
    高度調理師専攻では、食の安全・安心の確保や健康に関する専門知識と調理技術を習得し、生涯にわたり学修意欲を保ち、専門的知識を生かして社会のニーズに対応でき、さらに国民の健康の発展のために貢献できるスペシャリストになることを学修成果とする。

  • キャリア開発専攻
    多様化する社会において、地域に根ざした人間関係を創る品格のある人材が求められている。
    キャリア開発専攻では、豊かな教養と広い実践的専門知識・技能と就業力を身につけることを学修成果とする。

財務情報

認証評価

研究紀要

教育職員免許法の公表

単位取得実績等

耐震化率

公的研究資金等不正防止について

公開講座等で資格等を取得した社会人の数について

障がいのある学生生徒等の支援に関する基本方針について

　　障がい等で修学に特別な配慮を必要とする方は、学務課学生支援担当までご相談ください。

大学等における修学の支援に関する法律施行規則第7条第2項の規定に基づく確認（更新）申請書について